1人の100歩より、100人の一歩

みんなの想いが社会を変える
「ソーシャルアクション」を見える化していきます。

2024年2月実績

15975

プラスチック削減量(g)

33162700

汚水改善量(ℓ)

44487

海をまもる基金(¥)

 

汚水改善量(ℓ) 海をまもる基金(¥) プラスチック削減量(g)
合計 738,768,100 756,172 565,887
2024.3 33,162,700 44,487 15,975
2024.2 21,470,700 22,936 17,350
2024.1 33,228,200 34,276 34,800
2023.12 36,030,100 25,150 46,288
2023.11 38,844,200 21,425 38,246
2023.10 23,503,500 11,075 30,350
2023.9 19,860,500 19,675 17,173
2023.8 29,630,600 29,367 35,800
2023.7 32,061,900 17,225 37,470
2023.6 17,325,000 19,183 11,250
2023.5 31,845,800 14,325 31,674
2023.4 41,730,800 52,660 29,450
2023.3 93,342,400 78,089 28,950
2023.2 24,264,400 31,824 9,725
2023.1 15,908,200 23,677 6,100
2022.12 11,185,800 13,245 11,100
2022.11 18,700,000 26,190 7,625
2022.1 36,631,400 50,028 29,225
2022.9 16,221,300 22,413 4,625
2022.8 16,019,000 22,517 3,875
2022.7 24,715,800 38,328 7,150
2022.6 23,299,400 34,853 9,600
2022.5 27,336,800 52,819 24,850
2022.4 30,393,600 52,819 7,925
2022.3 12,968,300 6,750 16,229
2022.2 24,152,900 4,875 37,962
2022.1 1,043,600 5,228 1,275
2021.12 1,713,200 4,652 1,150

海をまもる洗剤による、ソーシャルインパクト

海をまもる洗剤は、環境負荷を軽減させることを最優先に考えた洗剤です。

  • 残留洗剤による環境への悪影響(生分解性)
  • 水生物などの生態系への影響(魚類毒性検査)
  • 汚水の環境への影響(油分分解による生分解性と微生物への影響軽減)
  • 汚水量の軽減(柔軟剤不使用)
  • すすぎ回数を一回に軽減(節水)
  • 節電(洗濯時間の短縮)
  • 自然由来の界面活性剤(脱石油依存)
  • 洗浄力を確実に、洗い直しを軽減させる(洗浄力)

量り売りによるソーシャルインパクト

海をまもる洗剤は、量り売り文化を推進し、ゴミを生まない社会に貢献します。

  • プラスチックゴミの軽減(ボトルや詰替パウチなどの削減)
  • CO2や廃棄物の軽減(バルクによる配送回数の軽減)

 

ソーシャルインパクト算出数

プラスチック削減量

プラスチック再利用による量り売りでの洗剤購入により、これまで当たり前であった使い捨ての詰替パウチのプラスチック量の削減を計算しています。量り売りのボックスに対し、当社600ml詰替パウチに換算した時を想定し、削減量を計算しています。

汚水改善量

海をまもる洗剤は、石油系の洗剤に対し自然由来の天然成分の界面活性剤を使用しており、使用後は生分解され水と二酸化炭素に分解されます。従って、これまで洗剤を原因とする汚水(分解されない油を含んだもの)が改善される量を計測しています。洗濯1回とすすぎ1回の合計水量が改善されます。(また一般的には柔軟剤を使用しすすぎが2回が標準であることから、さらにすすぎ1回分の汚水発生がありますが、こちらはこの計算に算入しておりません。)

海をまもる基金

海をまもる洗剤で出荷されるすべての洗剤に対し、1リットルあたり10円を、「海をまもる基金」に積み立てていきます。(※詰替えパウチを除きます)業務用洗剤、量り売り洗剤、小売り用洗剤、企業による自社利用や福利厚生など、ご注文に対して積み立てていきます。この基金をもとに、みなさんと一緒に森と川と海をまもる活動に使っていきたいと考えています。

 

上記の計算はすべて理論値であり、数値は暫定値ですので、今後変わる可能性があります。
さらにみなさんのアクションを見える化するため、様々な機関との連携や協力を進めていきたいと考えています。

(2022年1月26日現在)